会社案内

COMPANY
Sustainability

サスティナビリティ

東英グループでは、企業活動を通じて社会課題を解決し、各ステークホルダーとともにサスティナブルな社会の実現に貢献することを目的として、
①環境配慮、②地域貢献、③人財育成、④価値創造の4点を重要テーマと位置づけ、継続的な取り組みを強化してまいります。

東英グループが取り組むSDGs

東英グループが取り組むSDGs

  1. 環境配慮 環境配慮アイコン
    01環境配慮

    不動産の健康⾧寿命化

    所有不動産の修繕計画を策定し適切な改修・リニューアルを実施。
    スクラップ&ビルドからの脱却を。

    省エネ推進

    所有不動産における省エネ診断等の実施及び省エネ設備への導入促進により環境負荷低減に貢献。

    サーキュラーエコノミーの推進

    ペーパレス化による廃棄物削減やシェアリングビジネスの活用により循環型社会の形成に貢献。

  2. 地域貢献 地域貢献アイコン
    02地域貢献

    コンプライアンス経営

    税務・労務・その他事業上の各種法令や規則等を遵守し、健全な企業経営を遂行することで地域社会に価値を提供し続ける。

    地域活動への積極参加

    地域団体活動への積極参加や情報発信により、安全・安心で賑わいのある地域づくりに貢献する。

    コミュニティをつくる

    所有不動産やSSを地域との結節点とし、インタラクティブなコミュニケーションとコミュニティの創出に寄与する。

  3. 人財育成 人財育成アイコン
    03人財育成

    働きがいと成⾧機会のある職場づくり

    新規事業へ積極参入し、資格取得支援制度当充実化により社員のスキルアップを促進。

    多様な働き方の実現

    社員のライフステージに合わせた働き方や職場環境を整備し、社員やその家族のWellbeingに配慮。

    人財が活きる組織風土

    社員一人一人の人権を尊重し、多様な人材が能力を発揮できる組織風土を醸成。

  4. 価値創造 価値創造アイコン
    04価値創造

    地域密着のイノベーション

    これまで築いた地域とのつながりをもとに新たなビジネスモデルやイノベーションを創造。

    デジタル時代の価値づくり

    デジタル技術の活用によるビジネスモデルの変革や新たな顧客体験を創出。

    企業成⾧に資するオフィス・住まいづくり

    変わりゆくニーズを捉えながら利用者のWellbeingに配慮した不動産及びサービスを提供。

取り組み事例

  • 環境配慮

    環境問題への取り組みを企業としての社会的責任と認識し、環境に配慮した事業活動を心がけています。東京都による省エネ診断の積極受診や省エネ運用プログラム、千代田エコオフィスへの参画など、自社の事業活動に伴う環境負荷の低減策の実施はもちろんのこと、ビルのエネルギーや水の使用量、また廃棄物量を把握・管理、さらにはビル利用者様への周知・協働により、建物全体の効率的なエネルギー利用、省資源化に努めることで循環型社会の実現を目指します。

    環境配慮
  • 地域貢献

    継続的な地域社会への貢献のためには自社の健全な経営が基礎であると考え、各種法令の遵守や適切な申告と納税等のコンプライアンス経営に注力しています。また創業以来本店を構えている神田地域とのご縁を大切にしており、江戸時代から続く祭礼行事や、町会行事、防犯・防火・防災・交通安全等の幅広い地域活動に積極的に取り組んでいます。これらの活動を通じて地域の課題解決とともに人のつながりやコミュニティを生み、地域の活性化を目指します。

    昭和61年より神田税務署から
    「優良申告法人」の表敬をいただいています。

    地域貢献
  • 人財育成

    人財こそが企業の持続的な発展の基盤であるという考えのもと、従業員の心身の健康と能力開発の両立を目指し環境整備を進めています。社員のライフステージに合わせた多様な働き方の実現を目指し、育児や介護、病気治療等の個別事情と仕事の両立を可能とすべく就業形態や休暇取得制度の充実化を推進、また研修参加や資格取得の支援制度を併走することで、多様な人材が、障壁を感じることなく、働きがいを感じながら活躍できる環境づくりの実現に取り組みます。

    人財育成
  • 価値創造

    バブル経済期以前に大量供給され、現在老朽化の進んだ中小不動産の改修やバリューアップ、ニーズに合わせた用途変更、遊休地の空間活用よる賑わいの創出など、地域社会への新たな価値創出につながる不動産活用に積極的に取り組んでいます。またご入居後や当社サービスのご利用後のお客様に対して、継続して豊かな生活をサポートできるよう、既存のリレーションを大切にしつつ、デジタル技術の活用などによる新たな顧客体験の創出にも力を入れ、顧客ロイヤルティの向上に努めます。

    価値創造